「暴落が怖いから、現金は多めに持っておきたい」 高配当株投資で慎重に資産を築いている人ほど、こう考えがちです。確かに、キャッシュは暴落時の「盾」になります。
ですが、その現金――インフレという「静かな嵐」の中で、毎日目減りしているとしたらどうでしょうか。
2026年現在、物価が年2.5％上昇する一方で、預金金利が0.1％程度であれば、現金の実質価値は毎年「▲2.4％」ずつ削り取られている計算になります。何もせず預金口座に置いているだけで、あなたの購買力（＝資産の真の価値）は失われているのです。
結論から言えば、インフレ時代の現金は「ただ不安を解消するために持つ」ものではありません。 「次の絶好の買い増しチャンスに向けた“弾薬”」として、明確な数字で管理するのが正解です。
本記事では、
- インフレに負けないための「年代別・理想の現金比率」
- 待機資金を腐らせない「利回り付きの置き場所」
- 暴落時に迷わず撃ち込む「買い増しトリガーのルール」
を提案します。感情ではなく「比率」と「ルール」で資産を守り、暴落を最大の“チャンス”に変えるための実践戦略を身につけましょう。
インフレ時代の新常識「現金＝リスク」の正体
■ 目減りする購買力という現実
インフレとは、投資家にとって「現金への見えない課税」です。 年2.5％の物価上昇が続けば、10年後に1万円で買えるモノの価値は、現在の約7,800円相当まで目減りします。つまり、現金は「使わなければ安全」なのではなく、「持ち続ければ実質価値が確実に減るリスク資産」なのです。
■ 数字で見る「機会損失」の衝撃
「暴落が来たら買おう」と現金を寝かせている間、市場は着々と利益を積み上げています。例えば1,000万円の資金を3年間運用した場合の差を見てみましょう。
- 預金（利息なし）： 3年後も1,000万円（実質価値はインフレで低下）
- 株式（年10％想定）： 3年後に約1,331万円 この差、約331万円。 暴落を待ちすぎた結果、暴落時の損失以上の「利益チャンス」を捨てている可能性があるのです。
■ 年代別・現金比率の「戦略的」目安
投資の世界には、リスク資産の比率を「100 － 年齢」とする伝統的な資産配分モデルがあります。これをインフレ時代の「現金比率」に置き換えると、以下が合理的な目安となります。
- 20代：現金20％前後（人的資本が大きく、長期運用でインフレを凌駕できるため）
- 30〜40代：25〜40％（教育費や住宅購入等のライフイベントに備えつつ、攻めを忘れない）
- 50〜60代：45〜50％（資産の保全を優先しつつ、インフレ連動資産への振り分けも検討）
重要なのは「不安だから多めに持つ」ことではなく、「いつ、どのタイミングで弾薬として使うか」という意図を持って現金比率をコントロールすることです。
弾薬をどこに置く？「即戦力」の待機資金術
■ ただの預金は、もう「卒業」
「いつか来る暴落」のために現金を眠らせておくのは、インフレ時代には得策ではありません。2026年、賢明な投資家が待機資金に課すべき条件はシンプルです。
- 即応性： 暴落したその日に、すぐ株を買える状態か？
- 収益性： 待っている間も、インフレ負けしない利回りを生んでいるか？
この2つを満たさない現金は、もはや「弾薬」ではなく、インフレによって価値が削られていく「腐る在庫」になってしまいます。
■ 戦略的な「待機の場所」はここだ
待機資金にも「働いてもらう」のが2026年の新常識です。
- 国内：SBIハイブリッド預金（年0.21％） / 国内MMF
- 証券口座と連動するハイブリッド預金は基本ですが、今注目すべきは「国内MMF」の復活です。長らく低金利で募集停止が続いていましたが、金利上昇を受けて多くの証券会社で取り扱いが再開されていく予定です。普通預金を大きく上回る利回りと高い流動性を両立した、国内待機資金の「一等地」です。
- 海外：米ドル建てMMF（年利約5％前後）
- 「暴落を待ちながら年5%で増やす」という、極めて強力な選択肢です。円安・インフレ局面において、ドル建での資産保有はそれ自体が通貨分散（リスクヘッジ）にもなります。
■ 鉄則ルール：ポートフォリオの20％を「常備」する
高配当株投資において、最も避けたいのは「歴史的バーゲンセール（暴落）の日に、買う金がない」という事態です。
- 「常に撃てる弾薬」を20％確保： どんなに魅力的な銘柄があっても、全力を出し切らず、資産の約2割はこれらの「利回り付き待機場所」にキープしてください。
この「20%の余白」があるだけで、市場がパニックに陥った際、あなたは恐怖に震える側ではなく、「安く買えるご馳走」を心待ちにする側に回ることができます。
暴落を「ご馳走」に変える！買い増しトリガーの作り方
■ 感情を殺すのは「数字のルール」
暴落の渦中では、誰もが「もっと下がるかも」「まだ底じゃない」という恐怖に支配されます。この迷いこそが、歴史的な買い場を逃す最大の原因です。 高配当株投資において、暴落を「恐怖」から「ご馳走」に変える唯一の方法は、事前に決めた数字で自分を縛ることです。
■ 機械的に動く「買い増しトリガー」
「安くなったら買う」という曖昧な言葉を捨て、具体的な下落率をトリガー（引き金）に設定しましょう。
- 第1弾：年初来高値から ▲15〜20％ 下落 市場が「調整局面」に入ったサイン。ここで待機資金の第1陣を投入します。
- 第2弾：さらに ▲25〜30％ 下落 明らかな「パニック売り」の領域。ここが、優良銘柄をバーゲン価格で拾う本番です。
■ 資金投入の黄金比「3-3-4法」
底値を一発で当てるのはプロでも不可能です。資金を3回に分けて投入することで、平均取得単価を下げながら、リスクを劇的に抑えられます。
- 1回目（30％）： 第1弾のトリガーで投入。「打診買い」で市場に足跡を残します。
- 2回目（30％）： さらに下落が続いた際に投入。精神的な余裕を保ちながら買い下がります。
- 3回目（40％）： 最も株価が叩き売られた局面で、最大の弾薬を投じます。
このルールに従うだけで、あなたは「底を当てに行くギャンブル」から卒業し、「安値を拾い集める賢者」として振る舞うことができるようになります。ビバ・ナンピン買い！
損切り資金を「最強の布陣」へ再配置する】
■ 集中しすぎは、最大の敵
どれほど惚れ込んだ銘柄であっても、一蓮托生は禁物です。特にボラティリティ（価格変動）が激しい局面では、「1銘柄につき資産の5〜10％」を上限とするのが鉄則。これを超えた保有は、もはや「信念」ではなく「賭け」になってしまいます。
損切りを行って現金化した資金は、この「上限ルール」を適用しながら、より強固なポートフォリオを再構築するための原資となります。
■ 損切り資金の「再配置」戦略フロー
手元に戻った資金を、なんとなく再投資してはいけません。以下の手順で機械的に配置します。
- 目標比率との乖離を確認： 現在のポートフォリオで不足しているセクターや、現金比率（ターゲット20％）を確認。
- NISA枠の活用状況をチェック： 2026年現在の新NISA枠を使い切っていないなら、優先的に非課税枠での買い直しを検討。※特定口座の損失とNISAの利益は損益通算できない点に注意が必要です。
- 分散の徹底： 高配当株だけでなく、インフレに強い金（ゴールド）や、流動性の高い国内MMFなどへも一部を振り分けます。
損切りで戻ってきた資金は、「負けたお金」ではありません。「より戦いやすい戦場へ移動させた、あなたの精鋭部隊」として、戦略的に再配置しましょう。
ルールがあるから、暴落で笑える
市場が急落する局面で、
- 恐怖に負けて動揺し、投げ売りしてしまう人
- 「待ってました」と静かに買い向かえる人
この決定的な差を生むのは、投資の才能ではありません。事前に決めた「現金比率」と「投入ルール」という名の“地図”を持っているかどうか、ただそれだけです。
2026年現在、加速するインフレによって「現金の価値」は常に脅かされています。戦略なき現金保有は、ただ資産を溶かし続ける最大のリスクになりかねません。
しかし、ひとたび本記事で解説したような「ルール」を吹き込めば、その現金はあなたの資産をインフレから守る「最強の盾」となり、暴落時に富を築く「最強の武器」へと生まれ変わります。
相場が好調な時こそ、自分の「弾薬の数」と「引き金を引く条件」を再確認してください。確固たるルールを胸に、配当という果実を受け取りながら、次のチャンスを心静かに待ちましょう。
（※投資は自己責任でお願いいたします。株価や配当利回りは執筆時点のデータを基にしており、将来の成果を保証するものではありません。）