高配当ETFと個別株、5年前に買っていたらどちらが勝ったか検証

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「高配当ETFは退屈、個別株はロマン」。株クラにいると、そんな空気を感じることがあります。ETFの買付報告には反応が薄く、利回りの高い個別株を10社並べたポートフォリオには、なんとなく「分かってる感」が漂います。

私も80銘柄以上の高配当株を持っている身なので、正直に言えば個別株の肩を持ちたい気持ちがあります。ただ、気持ちとデータは別の話です。

そこで今回は、5年前の同じ日に「高配当ETFを買った人」と「高利回りの個別株を10社買った人」が、いまどうなっているかを計算しました。

検証のルール:後出しをしない

いちばん気をつけたのは、5年後のいまだから分かる情報を使わないことです。「結果的に強かった会社」を選べば、個別株が勝つのは当たり前だからです。

1. 期間:2021年9月30日の終値で買い、2026年9月28日の終値で評価します(約5年)。
2. ETF:1489(日経平均高配当株50)、1478(MSCIジャパン高配当利回り)、1577(野村日本株高配当70)。市場全体の目安として1306(TOPIX)も並べます。どれも100万円ずつ。
3. 個別株の候補:2021年9月30日時点の日経225の採用銘柄。日経が公表している銘柄変更履歴から、当時の225社を復元しました。1489と同じ土俵です。
4. 選び方:2021年9月30日に分かっていた「前期の年間配当(実績)÷その日の株価」の上位10社。会社の予想や、その後の実績は使いません。
5. 買い方:10社を10万円ずつ、合計100万円。5年間、売りも買い足しもしません。業種の偏りも、ルールで選んだ結果としてそのままにします。
6. 計算:税引前で、配当は再投資せず受け取ったままにします。株式分割は調整しました。途中で上場廃止やTOBになった会社はありませんでした。

評価日を9月30日ではなく9月28日(権利付き最終日)にしたのは、2026年9月末の中間配当の金額が、野村や大和などでまだ決まっていないためです。9月28日の株価はこの中間配当の権利を含んだ値段なので、配当の数え漏れにはなりません。

配当は、各社の決算短信で年度ごとに確かめました。ETFの分配金は、運用会社の分配金履歴(1478はTDnetの開示)です。また、利回り11〜20位の10社でも同じ計算をして、「たまたまこの10社だったから」ではないかも確かめています。

ランキングの上位を機械的に追いかけるとどうなるかは、以前、1年分で試しています。

配当利回りランキング上位10社、その”高利回り”は今も続いているのか

結果1:5年間のトータルリターン

株価の値上がりと受け取った配当の合計を、最初の100万円と比べた数字です。

トータルリターンうち配当最大下落率(月末)
個別株・上位10社+232.8%29.1%-8.9%
個別株・11〜20位+209.9%25.6%-14.6%
1489+209.4%30.2%-7.8%
1577+177.5%24.9%-8.0%
1478+161.5%21.7%-6.5%
1306(市場全体)+116.9%14.4%-9.6%
2021年9月30日の終値で100万円を買い、2026年9月28日の終値で評価。税引前、配当は再投資しない。最大下落率は月末の評価額+受け取った配当の合計で計算。

順位は、上位10社(+232.8%)がトップで、1489(+209.4%)を約23ポイント上回りました。11〜20位の10社は+209.9%で、1489とほぼ同じです。その下に1577、1478が続き、最後が市場全体の1306(+116.9%)でした。

高配当ETFは3本とも1306を大きく上回っています。この5年間は、高配当株そのものに追い風が吹いていた時期だった、と言えそうです。

最大下落率は、高配当ETF3本が-6.5%〜-8.0%、1306が-9.6%、上位10社が-8.9%、11〜20位が-14.6%でした。月末の値で測っているので、2024年8月の急落のような日々の下げは、もっと深かったことになります。

結果2:受け取る配当はどう増えたか

100万円あたりの受取配当を、年度(基準日が4月〜翌年3月)ごとに並べました。どの資産も1年分の配当がそろう、2022年度から2025年度の4年分です。

年度別の受取配当(100万円あたり)を見る
22年度23年度24年度25年度伸び
上位10社5.155.736.957.81+52%
11〜20位4.814.985.807.07+47%
14895.715.536.057.30+28%
15774.154.575.066.20+50%
14783.583.674.344.93+38%
13062.192.462.743.29+50%
単位は万円。基準日が各年4月〜翌年3月の配当・分配金で、個別株は10社の合計(税引前)。伸びは2022年度から2025年度。

2025年度の受取配当は、上位10社が約7.8万円でいちばん多く、1489が約7.3万円で続きます。2022年度からの伸びは、上位10社が+52%、1577が+50%、1489は+28%でした。

ただ、個別株の中身をのぞくと、全社がそろって増配していたわけではありません。

結果3:個別株10社の中身

ルールで機械的に選んだ結果なので、業種はかなり偏りました。10社のうち5社が銀行と証券です。銘柄名は、2021年9月時点のルールで選ばれた結果として載せています。

上位10社の一覧を見る
銘柄(コード)選んだ時の利回り株価の変化配当込み減配
JT(2914)7.03%+213%+259%あり(2021年12月期)
野村HD(8604)6.32%+188%+217%あり(2022年3月期・2023年3月期)
ソフトバンク(9434)5.68%+61%+87%なし
大和証券G(8601)5.51%+183%+214%あり(2022年3月期・2023年3月期)
日本郵政(6178)5.29%+174%+200%なし
松井証券(8628)4.91%+42%+65%なし
武田薬品(4502)4.87%+60%+83%なし
ENEOS(5020)4.83%+213%+239%なし
三井住友FG(8316)4.82%+432%+469%なし
りそなHD(8308)4.68%+470%+494%なし
利回りは2021年9月30日の終値と前期の年間配当(実績)で計算。株価の変化は2026年9月28日まで(分割調整後)。減配は普通配当(記念・特別配当を除く)が前年度より減った決算期。

上位10社のうち、5年間(5回の決算期)のどこかで普通配当を減らしたのは3社(JT、野村HD、大和証券G)で、無配になった会社はありませんでした。

11〜20位の一覧を見る
銘柄(コード)選んだ時の利回り株価の変化配当込み減配
長谷工(1808)4.66%+82%+107%なし
関西電力(9503)4.61%+156%+180%なし
あおぞら銀行(8304)4.53%+30%+48%あり(2024年3月期)
住友商事(8053)4.43%+352%+389%なし
ふくおかFG(8354)4.23%+298%+327%なし
スカパーJSAT(9412)4.20%+373%+400%なし
コニカミノルタ(4902)4.14%+10%+17%あり(2023年3月期・2024年3月期・2025年3月期)、無配(2025年3月期)
MS&AD(8725)4.13%+305%+345%なし
UBE(4208)4.09%+56%+77%なし
出光興産(5019)4.07%+183%+209%なし
計算方法は上位10社と同じ。

11〜20位では、減配が2社(あおぞら銀行、コニカミノルタ)で、コニカミノルタは2025年3月期に無配になりました。

数字の裏側:差の多くは2社が生んでいた

上位10社の+232.8%を銘柄ごとに分けると、りそなHD(+494%)と三井住友FG(+469%)の2社だけで、全体の約96ポイントを稼いでいます。この2社を除いた8社の平均は+170.7%で、1489を下回ります。

10社の結果も大きくばらつきました。1489を上回ったのは6社で、市場全体の1306を下回った会社も3社(ソフトバンク、松井証券、武田薬品)ありました。11〜20位でも、スカパーJSAT(+400%)や住友商事(+389%)が全体を引っぱる一方、コニカミノルタは+17%、あおぞら銀行は+48%にとどまりました。11〜20位の最大下落(-14.6%)は、2026年6月にスカパーJSATなどが大きく下げた影響です。

減配した会社にも特徴がありました。JTは、今回選んだ時点(2021年9月)で、すでに2021年12月期の配当予想を年130円に引き下げていました(前期は154円)。前期の実績で利回りを計算すると、こうした「すでに分かっている減配」まで高利回りに見えてしまいます。野村と大和は、業績に合わせて配当を決める証券会社で、2022年3月期と2023年3月期に続けて配当を減らしました。

利回りの高さと減配の関係は、以前の記事でも調べています。

利回りが高い株ほど、実は減配していました:40社の増配発表を調べた結果

つまり今回の個別株の勝ちは、「高利回りの10社を選んだから」というより、「大きく上がった銀行株を2社引き当てたから」と読むほうがデータに合っています。同じルールで別の5年間を選べば、結果が逆になることも十分ありえます。

ETFと個別株、それぞれ向いていそうな人

今回の数字から言えるのは、どちらが正解かではなく、どんな人にどちらが合いそうか、くらいです。

ETFが合いそうな人
・手間をかけたくない人:銘柄選びや減配のチェックを、指数のルールに任せられます。
・分散を重視する人:1489は50社、1577は70社に分散しています。今回の10社のように、業種が偏ることもありません。
・配当を受け取る回数を重視する人:1489と1577は年4回、1478は年2回です。
・その代わり、信託報酬がかかります。1489は年0.308%、1478は0.209%、1577は0.352%(いずれも税込。1478はJPXのETF一覧の税抜0.19%から計算)。

個別株が合いそうな人
・銘柄を自分で選び、決算や配当の変化を追う時間を取れる人。
・信託報酬をかけたくない人(売買の手数料は別にかかります)。
・ただし、どの10社を選ぶかで結果は大きく変わります。今回の上位10社でも、5年後に市場全体を下回った会社が3社ありました。

何社くらい持つのがよいかは、こちらで整理しています。

高配当株は何銘柄持つのが正解?銘柄数とリスク・管理コストの真実

まとめ:今回は個別株の勝ち。ただし、2社のおかげ

5年前に利回り上位の10社を買っていた人は、高配当ETFを買っていた人よりも、トータルで大きく増えていました(+232.8%。1489は+209.4%)。ただ、その差の多くは銀行2社によるもので、11〜20位の10社では1489とほぼ引き分けでした。

「個別株はロマン」という株クラのあるあるは、今回は数字の上でも当たりました。ただし、そのロマンの中身は「10社のうち2社が大当たり、3社が市場以下」です。80銘柄以上持っている私が言うのもなんですが、ロマンにはわりと運が混ざっているようです。

あなたなら、5年前のあの日、どちらを買っていたでしょうか。


※本記事は情報提供を目的としており、特定の銘柄やETFの売買を推奨するものではありません。過去の結果は、将来の運用成果を保証するものではありません。株価は2021年9月30日〜2026年9月28日の終値(Yahoo!ファイナンス、株探でも確認)、配当は各社の決算短信、ETFの分配金は運用会社の公表資料とTDnetの開示に基づく税引前の計算で、売買手数料や税金は考慮していません。その他のデータは2026年10月10日時点の情報に基づいています。


著者プロフィール

クアット。90年代生まれ、東海地方出身。20代を世界各国で過ごし、4ヵ国語を操りながら多国籍な環境でキャリアを積む。2017年より投資を開始。現在は日本株・米国株を主力に運用し、アッパーマス層(資産4,000万円以上)に到達。海外での経験から「言葉や感情は揺らぐが、数字だけは嘘をつかない」と確信。趣味の域を超えた銘柄分析を、ポエムや感想を排除した「ロジック重視」の視点で発信中。

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