※当記事には広告・プロモーションが含まれます。
高配当株の話になると、つい利回りの数字ばかり見てしまいます。4%と3%なら4%のほうがうれしい。2%と聞けば、心の中で一覧からそっと外してしまう。株クラにいると、そういう人は少なくないと思います。
ただ、配当は毎年同じとは限りません。増える会社もあれば、減る会社もあります。そこで今回は、利回りと増配率の組み合わせが違う4つのパターンで、100万円の配当が20年でどう変わるかを計算しました。あわせて、累進配当を宣言している企業のうち355社について、実際にどのくらいのペースで配当を増やしてきたのかも集計しています。
利回りと増配率、どちらを見ればいいのか
配当利回りは、株価に対して今どれだけ配当がもらえるかを表す数字です。増配率は、その配当が1年でどれだけ増えたかを表します。今の利回りが高い株と、今の利回りは低くても配当を大きく増やし続ける株。最初の数年は前者のほうが多くもらえますが、増配が続けば、どこかで後者が追いつきます。
たとえば、1株あたりの配当が100円から105円になれば、増配率は5%です。5年で配当が2倍になったなら、1年あたりの平均の増配率はおよそ15%になります。増配率が高い会社ほど、買ったときの値段に対する利回り(取得利回り)が、年を追うごとに上がっていきます。
問題は、その「どこか」がいつなのかです。5年なのか、20年なのか。それによって、どちらを重く見るかの判断は変わります。数字で確かめてみます。
計算の前提
- 投資額は100万円で、20年間持ち続けます
- 配当は受け取るだけで、再投資はしません
- 税引前の金額で計算します
- 株価の値動きは計算に入れません(増配が続く会社の株価は上がりやすい、といった効果も入っていません)
- 1年目の配当は「投資額×利回り」とし、2年目からは毎年、決めた増配率で増えるものとします
- 金額は円単位で四捨五入しています
株価の値動きを入れないのは、利回りと増配率の違いだけを比べるためです。実際には株価も動くので、ここで出てくる金額は、受け取る配当の大きさを比べるための目安として見てください。
比べるのは、次の4つのパターンです。
- A:利回り4.0%、増配なし
- B:利回り3.0%、毎年5%ずつ増配
- C:利回り2.0%、毎年10%ずつ増配
- D:利回り4.0%、5年目に3割の減配をして、その後は横ばい(減配したときの例)
4パターンの比較:その年の配当と、20年間の合計
| A 4%・ 増配なし | B 3%・ 5%増配 | C 2%・ 10%増配 | D 4%・ 5年目に 3割減配 | |
|---|---|---|---|---|
| 1年目 | 40,000 | 30,000 | 20,000 | 40,000 |
| 5年目 | 40,000 | 36,465 | 29,282 | 28,000 |
| 10年目 | 40,000 | 46,540 | 47,159 | 28,000 |
| 15年目 | 40,000 | 59,398 | 75,950 | 28,000 |
| 20年目 | 40,000 | 75,809 | 122,318 | 28,000 |
| 20年間の 合計 | 800,000 | 991,979 | 1,145,500 | 608,000 |
1年目は、利回りが高いAとDの40,000円が最も多く、Bは30,000円、Cは20,000円です。ここまでは、利回りの差がそのまま出ます。5年目になっても、Bは36,465円、Cは29,282円で、まだAには届きません。最初の5年だけを見れば、利回りの高い株を選んだほうが多く受け取れる、という結果です。
ところが、Bは7年目に、その年の配当でAを追い越します(40,203円)。Cがその年の配当でAを追い越すのは9年目です(42,872円)。10年目には、CがBも追い越します。20年目の配当は、Aの40,000円に対して、Bは75,809円、Cは122,318円です。
一方で、受け取った配当の合計で追い越すまでには、もう少し時間がかかります。最初の数年に開いた差を取り戻す必要があるからです。合計でBがAを上回るのは13年目、CがAを上回るのは15年目でした。20年間の合計は、Aが800,000円、Bが991,979円、Cが1,145,500円です。
BとCの比べ方も見ておきます。利回りはBが1ポイント高く、増配率はCが5ポイント高い組み合わせです。その年の配当でCがBを追い越すのは10年目ですが、20年間の合計でCがBを上回るのは16年目でした。最初の利回りの差1ポイントを、増配率の差で取り戻すには、それだけの年数がかかるということです。
買ったときの100万円に対する利回りで見ると、20年目のBは7.6%、Cは12.2%になります。1年目は3%と2%だったものが、増配を重ねることで、Aの4%を大きく上回る水準まで育つ計算です。
10年で見るなら、合計ではまだAのほうが多く受け取っています(10年目までの合計はAが400,000円、Bが377,337円、Cが318,748円)。増配率の差が合計で効いてくるのは、10年を超えてからです。何年持つつもりかによって、利回りと増配率のどちらを重く見るかは変わる、ということになります。
増配率が少し下がるだけでも、結果は大きく変わります。Bの増配率が5%ではなく3%だった場合、その年の配当でAを追い越すのは11年目、20年間の合計で追い越すのは20年目までずれ込みます(20年間の合計は806,111円)。Cの増配率が10%ではなく7%なら、その年の配当で追い越すのは12年目、合計では20年目です。増配率を重く見るなら、その増配率がどれだけ続きそうかが、利回り以上に大事になります。
Dは、5年目に配当が28,000円に下がり、その後は横ばいのままです。20年間の合計は608,000円で、4つの中で最も少なくなりました。同じ利回り4%から始めても、減配が1回あるだけで、増配なしのAより192,000円少なくなります。
累進配当企業355社は、実際にどのくらい増配してきたか
では、パターンBの5%、パターンCの10%という増配率は、現実の会社と比べて高いのでしょうか、低いのでしょうか。累進配当(原則として配当を減らさない方針)を宣言している会社の一覧から確かめてみます。
集計の対象は、一覧の11月版(2026年11月6日時点)に載っている417社のうち、増配率を計算できた355社です。各社の最新の実績の年度と、その5年前の年度の1株あたり配当を比べ、1年あたりの平均の増配率を計算しました。株式分割をした会社は、分割の影響を除いた配当で計算しています。最新の実績の年度は、決算期の違いで、2026年度の会社と2025年度の会社があります。
配当は、記念配当・特別配当を除いて計算しています。一時的な配当を入れると、増配率が実力以上に高く、または低く見えてしまうためです。5年前の配当の実績がない会社や、5年前が無配だった会社など、計算できない62社を除いた355社で集計しました。
| 過去5年の増配率 (年平均) | 社数 | 割合 |
|---|---|---|
| 0%以下 | 11社 | 3% |
| 0%超〜5%未満 | 25社 | 7% |
| 5%以上〜10%未満 | 61社 | 17% |
| 10%以上〜15%未満 | 62社 | 17% |
| 15%以上 | 196社 | 55% |
1年あたりの平均の増配率は、5年分の増え方をならした数字です。途中の年に据え置きや大きな増配があっても、最初と最後の年度の配当で決まります。
増配率の中央値は16.3%でした。年16.3%の増配が5年続くと、配当は2.1倍になります。思っていたより高い、と感じる人も多いと思います。15%以上の会社が196社と、全体の55%を占めています。
一方で、5年前より配当が増えていない会社も11社あります。累進配当を宣言していても、宣言より前の期間に配当を下げていれば、5年で見た増配率は0%以下になります。
この数字には、少し割り引いて見たほうがいい事情があります。比べる5年前の年度は、多くの会社で2021年前後です。新型コロナの影響で配当を抑えていた会社もあり、出発点が低いぶん、増配率が高く出やすくなっています。また、ここ1〜2年で累進配当やDOE(株主資本配当率)を新しく打ち出し、配当を一気に引き上げた会社も多く含まれています。
パターンBの5%は、この中では低いほうです。5%以上の会社は319社(90%)ありました。パターンCの10%以上も258社(73%)と、過去5年で見る限り珍しくありません。ただ、これはあくまで過去5年の実績です。同じペースが次の20年も続くとは限りません。
累進配当を宣言している会社の一覧と、各社の過去10年の配当は、こちらにまとめています。
増配率を見るときの注意
過去の増配率は、この先も続くとは限らない
今回のシミュレーションは、増配率が20年間ずっと同じという前提です。毎年10%の増配を20年続けると、配当は1年目の6倍を超えます。それだけ配当を増やすには、利益も同じように伸び続ける必要があります。
この前提は、現実にはかなり強い仮定です。実際には、増配のペースは業績や配当方針しだいで変わります。過去5年に配当を大きく増やした会社は、配当性向(利益のうち配当に回す割合)も上がっていることがあり、その場合は、この先の増配のペースが落ちることもあります。
減配が1回あると、差は大きく開く
累進配当を宣言している417社のうち、宣言した後に配当予想を減らした会社は、11月版の時点で1社でした。宣言には法的な拘束力はありませんが、宣言している会社が配当を下げることは、今のところ多くありません。ただ、宣言していない会社では、業績が落ちれば減配は珍しくありません。
パターンDのように、一度減配すると、配当は低い水準からやり直しになります。今回の例では、5年目の3割減配だけで、20年間の合計がAより192,000円少なくなりました。利回りが高く見える株でも、配当を続けられるかどうかを見ておくことが大切です。
配当性向に余裕があるか
配当性向は、1株あたりの利益のうち、どれだけを配当に回しているかの割合です。たとえば利益が100円で配当が30円なら、配当性向は30%です。配当性向がすでに高い会社は、利益が増えないかぎり、配当を増やす余地が小さくなります。反対に、配当性向が低めの会社は、利益が横ばいでも配当を増やす余地が残っています。
配当を増やし続けられるかどうかの目安のひとつが、配当性向です。利益に対して配当を出しすぎていなければ、業績が少し落ちても配当を守りやすくなります。増配が続いている会社を探すときに見ておきたい条件は、こちらにまとめています。
まとめ:何年持つかで、重く見る数字が変わる
利回り4%で増配なしの株と、利回り3%で毎年5%増配する株を比べると、その年の配当は7年目、20年間の合計では13年目に逆転しました。利回り2%で毎年10%増配する株なら、その年の配当は9年目、合計では15年目です。10年くらいで見るなら利回りの差が、15年を超えて持つなら増配率の差が効いてきます。
累進配当を宣言している会社の過去5年の増配率は、中央値で16.3%でした。ただ、この先も同じペースで増える保証はなく、減配が1回あれば差は大きく開きます。利回りか増配率かの二択ではなく、何年持つつもりなのかと、配当を続けられそうかの両方を見ておくのが現実的だと思います。
今の利回りが高い株は、最初の数年の受け取りが多く、減配さえなければ計算どおりの配当が入ります。増配率が高い株は、最初は物足りなくても、増配が続けば後半に大きく伸びます。どちらが向いているかは、配当をいつから、何年くらい受け取りたいかによって変わります。
今回は配当を受け取るだけで計算しました。受け取った配当を再投資した場合に、年数と金額がどう変わるかは、こちらで計算しています。
……と、20年後の配当を何通りも並べてみましたが、表を作り終えて一番に思ったのは、20年後の自分が、この表のどこかの列にちゃんといるのかどうか、ということでした。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の銘柄や金融商品の売買を推奨するものではありません。シミュレーションは、投資額100万円・税引前・配当は受け取るだけ・株価の値動きを入れないなどの前提を置いた簡易な計算で、将来の配当を予測・保証するものではありません。累進配当企業の増配率は、累進配当を宣言している企業の一覧(2026年11月6日時点、417社)のうち計算できた355社の分割調整後の1株配当の実績をもとに、記念配当・特別配当を除いて計算したものです。投資判断はご自身の責任でお願いします。
著者プロフィール
クアット。90年代生まれ、東海地方出身。20代を世界各国で過ごし、4ヵ国語を操りながら多国籍な環境でキャリアを積む。2017年より投資を開始。現在は日本株・米国株を主力に運用し、アッパーマス層(資産4,000万円以上)に到達。海外での経験から「言葉や感情は揺らぐが、数字だけは嘘をつかない」と確信。趣味の域を超えた銘柄分析を、ポエムや感想を排除した「ロジック重視」の視点で発信中。